辞めるべき会社の特徴とは？辞められないときの対策も紹介

2023年6月16日

労働環境が悪く働き続けると体調を崩したり、貴重な時間が無駄になったりする会社はすぐに辞めるべきです。しかし、せっかく苦労して入社した会社を辞めるには大きな決断が必要です。そのため、まずは労働環境が悪く辞めた方が良い会社の特徴を把握すると良いでしょう。

そこで今回は、すぐに辞めるべき会社の特徴を解説したうえで辞められないときの対策もあわせて紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

辞めるべき会社の特徴15選

職場の環境が悪く、すぐに辞めた方が良い会社は存在し、それぞれ特徴が異なります。ここからは、辞めるべき会社の特徴15選を紹介します。

給料の支払いに問題がある会社

労働に対する給料の支払いは法律で決まっており、企業と従業員の関係を成立させる根幹の仕組みであるため、給料面に問題がある会社は辞めるべきです。例えば、「最低賃金が支払われていない」「給料の未払い・支払いの遅れがある」などが該当します。

また、給与面の支払いルールは法律で決まっており、守られていない企業で働くことは危険といえるでしょう。従業員に対する賃金の支払いに問題があると、企業の財政状況は悪いと考えられます。

実際に未払いがあると、従業員に給料を支払う余裕がなく倒産するリスクが高いです。ルールを守らない悪質な企業であり将来性も期待できないため、すぐに退職・転職を考えましょう。

ハラスメントが横行している会社

セクハラやパワハラなどのハラスメントが横行している職場も辞めるべきです。企業は職場環境を整える必要があり、パワハラ防止法などにより適切な対処・措置をとらなければなりません。また、パワハラ・セクハラは将来的に事件に発展する可能性もあります。

例えば、セクハラが度を超えてストーカーの被害に遭ったり、傷害事件に発展したりする事例はゼロではありません。犯罪に巻き込まれるだけでなく、ハラスメントを受け続けると心身に害があり体調を崩す原因となります。精神的に追い込まれた結果、うつ病などを発症して働けなくなることもあるでしょう。

会社に相談しても具体的な対策がない場合は、退職し職場を変えるのがおすすめです。

離職率が高く人手不足が慢性化している会社

何かしら問題を抱えている職場は離職率が高く人材不足である傾向にあります。「辞めるべき会社の特徴」のいずれかに該当する会社は、離職率が高くなり慢性的に人手不足に陥ります。職場が人手不足の状態であると一人あたりの業務量が多くなり、残業時間が増えやすいです。

サービス残業がある職場であればプライベートの時間を確保しにくく、不満が溜まって退職に至ります。離職率が高くなると企業の評判・口コミは悪くなり、人材を募集しても集まりにくくなるためさらに人手不足が悪化してきます。

なお、重要なことは人手不足や離職率の高さを会社が認めており、何かしらの対策を講じているかです。何も対策をしていないのであれば、企業の将来性は期待できないためすぐに会社を辞めるべきです。

サービス残業が当然の労働環境が悪い会社

サービス残業が当たり前となっている、労働環境が良くない会社も辞めるべきです。まず、残業代が支払われないことは違法であり、企業としてのルールが守られていません。先程の通り、人手不足の企業は一人あたりの業務量が増えるため、サービス残業が常習化しやすいです。

また、サービス残業が当たり前になっている会社は従業員を大切にしない傾向にあります。働く上で整備されている保障はなく、将来的に不利益を被る可能性は高いでしょう。

さらに、残業が多いと心身は疲労していき過労死のリスクも高まります。仮に体調を崩しても、従業員を大切にしない会社であれば守ってくれません。手遅れになる前に会社を離れる決断をしましょう。

休職者が多い会社

休職者が多い会社も何かしらの問題を抱えている可能性が高いです。その原因はさまざまですが、労働環境が悪いと休職者が増える傾向にあります。例えば、ハラスメントにより精神的に病んでいる人や、過労により体調を崩している人などが考えられます。

また、休職者の多さに対して会社側が何も対策をしていない場合も危険です。自分が入社してから休職する人が多く、会社の対応も杜撰だと感じたときは、会社を辞めるかを判断しましょう。

職場が汚い・整理整頓されていない会社

職場が汚く整理整頓されていない会社も要注意です。職場が汚ければ仕事に対する意欲は低下する傾向にあり、従業員の雰囲気も悪くなるでしょう。職場の清掃は外部に依頼するか、自分たちで実施するかの二択です。前者の場合は、清掃業者に依頼する予算の余裕がないと判断できます。

一方、後者であれば自分たちで掃除をする時間がないことを意味しています。いずれの場合でも職場が汚いと印象は悪くなり、取引先が離れる原因となり得るため将来性も期待できません。職場の清潔さが改善されない場合は、退職を検討すると良いでしょう。

人間関係が悪い・悪口・陰口が横行している会社

従業員同士の人間関係が悪く、悪口や陰口が横行している会社も辞めるべきです。人間関係が悪いと職場の雰囲気が悪くなるだけでなく、ハラスメントが起こりやすくなります。また、仕事では従業員のチームワークが求められるシーンもありますが、人間関係が悪いと十分なパフォーマンスは発揮できず、プロジェクトが失敗する可能性が高いです。

人間関係の悪化から足の引っ張り合い・いじめ・嫌がらせの被害に遭うリスクもあります。自分が標的にされれば満足に働けなくなる他、精神的に病む危険性もあるでしょう。手遅れになる前に退職を視野に入れてみてください。

有給休暇が取得できない会社

有給休暇の取得は法律で認められた労働者の権利であり、合理的な理由がなく拒否することは違法です。そのため、有給休暇を取得できない会社は法律に反しているため辞めるべきといえるでしょう。ただし、繁忙期やトラブル発生時などでは有給休暇を取得しにくくなるケースがあります。

このような場合は「拒否する合理的な理由がある」と考えられるため、会社に落ち度はありません。しかし、それ以外でも有給休暇を取得しにくい会社は従業員を大切にしていないといえるでしょう。また、このような会社は退職する際に残っている有給休暇を使おうとすると、拒否されることもあるため注意してください。

冠婚葬祭でも休暇を取れない会社

冠婚葬祭でも休暇を取得できない会社はブラック企業といえるでしょう。このような会社にいると「親の死に目に会えない」「結婚式に出席できない」といったことになりかねません。一般的に冠婚葬祭で休むときは有給を使います。先程の通り、有給休暇の申請に対して合理的な理由なしに拒否することは違法です。

人生における重要度が特に高い冠婚葬祭でも休めない場合、それ以外の理由でも有給は取得しにくいと考えられます。人生の重要なシーンに立ち会えず駒のように働くしかないため、辞める決断をするべきでしょう。

退職が認められない・引き留められる会社

会社を辞めたいと思っても退職を認めてもらえないケースがあります。民法により会社側は従業員の退職を拒否できません。また、退職者は退職日の2週間前までに告知する必要がありますが、従業員の退職を察知した上司がそれに応じないケースがあります。

例えば、直属の上司に退職の旨を伝えますが「忙しいから今度」と、その機会を設けられないケースは少なくありません。他にも、退職の意思を伝えようとしても話を聞いてくれなかったり、引き留められたりするケースもあります。中には脅迫などの強引な手段で退職を阻止する場合もあるため注意しなければなりません。このような会社もブラック企業であるため、辞めるべきといえるでしょう。

従業員の意見を通さない会社

従業員の意見を通さない会社は、職場環境の改善や働き方の改革に対する意識が低く、将来性は期待できないため辞めるべきといえるでしょう。これは企業の文化であるだけでなく、特定の人物の影響により意見が潰されているケースもあります。

例えば、新入社員が何か意見を出しても、中堅の社員が検討したり上層部に報告しなかったりします。他にも、意見があっても言えない雰囲気の会社も避けるべきです。

新入社員の教育に力を入れていない会社

新入社員の教育に力を入れず蔑ろにしている会社は、従業員を大切に扱っていない傾向にあります。もちろん仕事をしながら学ぶことは重要ですが、最低限の教育・研修は必要でしょう。このような会社は離職率が高くなりやすく、人手不足に陥りやすいです。

また、新入社員の教育・研修を満足に実施できない会社は、既に深刻な人手不足に陥っている可能性があります。教育担当が自分の仕事に手一杯の状態であり、教育に割く時間の余裕がないことから新人が十分に育つ前に辞めていきます。満足に仕事ができない従業員が増加するという負の連鎖に陥っている場合はすぐに辞めるべきです。

従業員のモチベーションが低い会社

従業員のやる気がなく、モチベーションが低い人が多い会社も辞めた方が良いでしょう。特に会社の将来性を期待していない場合、やる気のない従業員が多い傾向にあります。周囲の従業員のモチベーションが低ければ、次第に自分のやる気も失せていきます。

モチベーションが低い状態では生産性も上がらず、自分の成長に繋がる時間を無駄にしてしまうでしょう。自身の将来を考えるのであれば、やる気に満ちた状態で働ける環境を選ぶ方が良いです。

尊敬できる先輩・上司がいない会社

尊敬できる先輩や上司がいない会社も、自身のモチベーションや会社の将来性に関わります。先輩や上司の姿は近い将来の自分であり、その未来に魅力を感じなければ会社を辞めた方が良いでしょう。

例えば、「先輩の収入が予想よりも低い」「先輩・上司の実績や能力が乏しい」場合、目標を持って普段から働けません。このような職場であればすぐに見切りをつけ、新しい環境でチャレンジした方が自分の成長やキャリアに繋がる可能性があります。

労災を隠す・労災が降りない・労災保険へ加入できない会社

労災に関する問題を抱えている会社は、働き続けるうえでリスクが伴うため辞めるべきといえるでしょう。このような会社は、労災を隠す・降りない・労災保険に加入できないという問題があります。会社が労災を隠す主な理由は、企業イメージを損なわないためです。

つまり、従業員の身体よりも企業のイメージを重要視している訳です。また、企業は従業員に対し労災保険に加入させる義務があります。もし労災保険に加入できないのであれば、企業としての義務を果たしていません。そのまま働き続けると、何かが起きたときの保障は期待できないため、すぐに会社を辞めた方が良いでしょう。

辞めるべき会社に当てはまる場合の対処法

ここからは、ここまで紹介した特徴に合致する場合の対処法を紹介します。

証拠を残しておく

辞めるべき会社の特徴の中には違法なものや、ハラスメントのようにトラブルに発展しやすいものがあります。これらの対策として、普段の業務の中で証拠になるものを極力集めておくことで、会社側と敵対したり問題になったりした際の強力な武器になります。

例えば、パワハラであればスマートフォンの録音機能を使うことで証拠を残せる可能性があります。他にも、給料の未払い記録も残しておきましょう。また、有給休暇や労災など法律で定められた会社のルールがあるため、基本的な内容を押さえることも有効です。

転職する

労働環境が悪い会社で働き続けた場合、自身の将来に悪影響を与えかねないため早急に転職しましょう。そのまま働き続けたとしても、会社の体制や文化を変えることは困難です。会社側が変わらないのであれば、自分の職場を変える方が有効と言えます。

辞めるべき会社の中には、そのまま働き続けても自身の成長に繋がらないケースがあり、貴重な時間が無駄になります。その時間を有効活用できる職場に移る方が、人生にとって有意義といえるでしょう。

辞められないときの対処法

先程の通り、悪質な会社の場合であれば退職を申し出ても辞められない可能性があります。そのようなときは「退職代行サービス」の利用がおすすめです。退職代行サービスを利用することで自分の代わりに退職の旨を伝えてくれるため、強引にでも会社を辞められます。

ただし、退職代行サービスにはさまざまな種類があり、民間の業者が会社側と交渉するのは違法になるため注意してください。運営元には民間企業・労働組合・弁護士の3種類があり、労働組合と弁護士のみ企業側と交渉できます。

退職日や有給休暇の消化について交渉することで、スムーズに会社を辞められるでしょう。

転職エージェントの活用もおすすめ

会社を辞めた後も生活をするために働き続けなければなりません。そのため、効率良く転職活動を進めるために転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントは基本的に無料で利用でき、求人の紹介から応募書類の添削、面接対策まで幅広いサポートを受けられます。

そのため、自分一人で転職活動するよりも成功しやすく、希望に沿った企業に入社しやすいです。また、職場でトラブルになっている場合もある程度であれば相談できます。円満退職を実現するためのアドバイスも受けられるためおすすめです。

まとめ

この記事では、すぐに辞めるべき会社の特徴を解説しました。会社の中には労働環境が悪いものや、会社としてのルールを守らない悪質なものが存在します。これらの企業は将来性がないばかりか、心身ともに疲弊してしまい貴重な時間を無駄に過ごすことになります。

そのため、特徴に合致する企業にいる人はすぐに退職して次の一歩を踏み出しましょう。会社を辞められない場合は退職代行サービスを利用し、転職する際は転職エージェントを利用するのがおすすめです。

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この記事を書いた人

帆秋亮祐

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