無職になるとどうなる？長引いた行く末や対策についても解説！

無職というと働かずだらしがない生活をしている人をイメージしますが、社会人になり自立した後でも、何かのきっかけで仕事を失い無職になることがあります。実際に、不況の影響によって国の完全失業率は変動するため、無職になる可能性は誰にでもあるのです。無職の期間を長引かせないことが重要なため、職を失ってしまう原因や、そのままの状態でいるとどのようなリスクがあるかを把握しておきましょう。

そこで今回は、無職になるとどうなるのかについて解説します。無職が長引くとどうなるのか、就職活動をする際のポイントについても紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

日本の無職の人の割合

総務省統計局の「労働力調査（基本集計）2023年（令和5年）4月分」によると、令和5年の労働力人口の各構成は次の通りです。

この数値の中で「完全失業者数」の数が無職の人数に該当し、完全失業率が無職の割合を示しています。これらは総務省の労働力調査にて毎月発表されており、雇用情勢や経済状況を示す重要指標の一つです。

日本国内の完全失業率は、リーマンショックの影響を受け2008年に5.5％まで上昇し、それ以降は徐々に下降します。2019年には2.2％まで下がりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大によりさまざまな業種が影響を受け、2020年後半には3.1％まで上昇しました。

2023年に入り新型コロナウイルス関連の規制が緩和された影響により、現在では2.6％まで下がっているのです。

これらのことから、無職の人の中には経済情勢や疫病の影響により失業した人も多く含まれていることが分かります。ただし、この中にはいわゆるニート（Not in Education, Employment, or Training）と呼ばれる人も含まれており、無職について考える際はその内訳を知る必要があります。

無職になる人・無職が長引く人の特徴や傾向

会社の倒産や解雇などにより失業し無職になる人もいますが、それ以外の理由も考えられます。例えば、就職・転職活動をせずに自ら働かないことを選択し無職となる人には、いくつかの特徴や傾向があります。無職が長引いている人にも当てはまる特徴や傾向を紹介します。

生活習慣が乱れやすい人

無職になる人・無職が長引く人は生活習慣が乱れやすい傾向にあります。夜遅い時間に寝て起きる時間が遅い人は、遅刻が多くなりやすく日中にパフォーマンスを発揮しにくいです。

現在働いている人であれば、ゴールデンウィーク・お盆・年末年始などの長期休暇に夜更かしすることで生活習慣が乱れ、その後の仕事が辛くなってしまいます。このような人は、何かのきっかけで仕事を辞めるとさらに生活習慣が悪くなり、昼夜逆転の生活になりやすく、再び就職するまでに時間がかかってしまうため無職の期間が長引きやすいです。また、無職期間が長くなると、日中に起きているのが辛くなります。

これは「他の人が働いているのに、自分は働いていない」という罪悪感が生まれやすいためです。夜の活動が長引いていき、昼夜逆転生活が定着すると再び働き出すのがさらに難しくなります。

自分に自信が無い

自分に自信がない人も無職になりやすく期間が長引きやすいです。自信がない人は仕事や人間関係に対する不安を感じる傾向にあり、何かのきっかけで仕事を辞めて無職となると、その後の就職・転職活動で失敗しやすくなります。

そもそも、一般的に就職・転職する際には選考で面接を受ける必要があり、自信がないことが面接官に伝わってしまうと不合格となる可能性が高まります。特に仕事の失敗によって自信を喪失し退職した人の場合、再び就職・転職するのが億劫になりやすいです。

また、このような状態では就職できても長続きせず、無職の状態に戻りやすいため注意してください。

コミュニケーション能力が低い

コミュニケーション能力が低い人は、無職が長引きやすくなる傾向にあります。仕事や普段の生活はコミュニケーションが基盤になっているため、人との関わりが少なくなると自信を喪失するリスクは否めません。

例えば、今まで仕事でさまざまな相手と会話をしていた人でも、退職をきっかけにコミュニケーションが減ることがあります。その状態が続き、家族や特定の人以外と会話をしなくなると、面接で知らない人と話すこと自体が億劫になりかねません。

もともとコミュニケーション能力が低い人の場合、初めての就職活動で躓く可能性が高いでしょう。また、面接などの選考で不合格になり就職できない、不採用が続くことでさらに自信を失う人も少なくありません。その結果として、無職の期間が長引きやすくなります。

自分磨き・自己投資をしない

自分磨き・自己投資しない人も無職になりやすく、その期間が長引きやすいです。特に、年齢を重ねるほど自己投資をしない人は無職となるリスクが高まります。就職・転職活動では年齢に見合う実力や経験、実績を求められますが、自分磨き・自己投資をしない人は企業側が求める能力を身に付けていないことが少なくありません。

その結果、選考を受けても不採用になりやすいため無職となります。また、無職になった後も自分磨きをしなければ、自信を持てず就職活動に臨みにくくなるでしょう。このように、自分磨きをせず無職の状態が長引くことにより、年齢相当の能力と乖離するため、より就職が難しくなります。

スマートフォン依存症である

スマートフォン依存症の人は無職になると長引きやすいです。もちろん、スマートフォンを使い仕事を探したり、お金を稼ぐ方法を模索しているのであれば問題ありません。むしろ、インターネットや就職・転職サイトを最大限活用することで、自身の理想の働き方を実現しやすくなるでしょう。

しかし、仕事に直接繋がらないSNSやゲーム、漫画、動画などのアプリばかりにスマートフォンを使用している場合は注意しなければなりません。1日の大半をスマートフォンと向き合って過ごしていると、暗い気持ちになり仕事にも向き合いにくくなるでしょう。

現在働いている人でもスマートフォン依存症であれば、仕事を辞めたときに復帰しにくくなる傾向があるため注意してください。

仕事をした経験が乏しい

仕事をした経験が乏しい人も、無職になりやすく期間が長引きやすいです。仕事をした経験が乏しい人の場合、新しい環境で働くイメージができず不安が大きくなります。実際に、仕事の経験が乏しい人は働くイメージができないことから不安が大きくなり、就職活動が億劫になりやすいです。

また、仕事の経験が乏しい人は、企業側も不安を感じるため採用しにくくなります。その結果、就職・転職活動をしても不採用となる可能性が高く、余計に自信を喪失してしまうでしょう。さらに、就職活動で上手くいかない挫折を引きずりトラウマになる人もおり、働くこと自体が億劫になることもあります。

消極的・受動的な性格である

消極的・受動的な性格である人は、無職になった場合でも自分から積極的に行動しない傾向にあります。無職期間中の就職・転職活動では、自ら情報を入手し行動しなければ現実は変わりません。何も変化がなければ無職の状態が続き、生活費によって貯金も減っていくため状況は悪化する一方です。

就職した後でも、消極的・受動的な性格の人は「指示待ち人間」として職場での印象は悪いでしょう。結果として職場の人間関係が悪化したり上司から叱責を受けたりするため、長続きせずすぐに辞める傾向があります。

無職の人は何してる？どうやって生活している？

無職になると収入がストップし生活するための費用を捻出できなくなります。そのため、「無職の人はどのようにして生活しているのだろう？」と気になる人は少なくありません。また、自分が無職になったときを考えて不安になる人もいるでしょう。

そこでここからは、無職の人はどのように生活しているかを紹介します。

実家で親と生活をしている

実家暮らしで収入が安定している親と生活をする無職の人は多いです。一人暮らしの場合でも、退職をきっかけに実家へ戻る人もいるでしょう。また、両親が働いており金銭的に余裕がある場合は、実家に戻ることで生活していけます。しかし、無職期間が長くなると両親も心配になり、就職・転職を促されやすいです。

このように、実家に戻ることで家族からプレッシャーをかけられる可能性は否めません。無職になるきっかけはさまざまであるため、短い期間であれば受け入れてもらいやすいです。

また、実家に帰り生活をする場合、親がいなくなってしまい自分がすぐに働けない状況に陥ると、本格的に生活が苦しくなるため注意してください。

失業保険を利用している

会社を退職した後は、特定の条件を満たしていることで失業保険（失業手当）を受け取れるため、無職で収入がない状態でも生活費を確保できるでしょう。

失業保険を受け取れる条件や金額、期間は離職者の状況によって変わります。まず退職した際、「自己都合退職」と「会社都合退職」に分けられ、自己都合の場合でも「特定理由離職者」があります。

この特定理由離職者に該当するケースは次の通りです。

会社の倒産・解雇など、再就職の準備をする間もなく離職する場合も、特定理由離職者に該当します。これらにより、失業手当を受け取る条件に違いがあります。

自己都合・一般的な離職の場合	離職の日以前2年間に雇用保険の被保険者期間が通算12ヶ月以上あること
特定理由離職者の場合	離職の日以前2年間に雇用保険の被保険者期間が通算6ヶ月以上あること

この条件を満たし、離職後にハローワークで所定の手続きをすることで失業手当を受け取れます。ただし、離職票を提出し求職の申し込みを実施した「受給資格決定日」から7日間は待機期間となり、すぐには受け取れないため注意してください。

失業保険の給付日数は被保険者期間によって異なり、自己都合退職であれば10年未満は90日、10年以上20年未満は120日、20年以上は150日となります。受け取れる金額は、退職前6ヶ月の賃金合計を180日で割った「賃金日額」に所定の給付率をかけたものです。

ここまでのように失業保険を受け取ることで、少なくとも90日間は収入が発生するため生活できます。

貯金を切り崩している

働いていた期間が長い人であれば、無職で収入がない状態でも貯金を切り崩すことで生活できるでしょう。実際に、無職の人の中には、仕事に疲れ「1年くらい無職になりたい」という人もいます。このような人は無職になっても生活できるように貯金をしています。計画的に貯金をし、無職の期間を過ごしている人であれば、再び就職する際も上手くいきやすいです。

しかし、あまり貯金額が多くない人であれば、残高が底をつく前に新しい収入源を確保しなければなりません。貯金がなくなると生活できなくなるため、実家に戻るといった方法を検討する必要があります。

生活保護を受けている

無職になり貯金が底をついた場合、「生活保護を受ける」という最終手段があります。厚生労働省が定めている生活保護の定義は次の通りです。

このように生活保護により支給される金額は地域によって変わるものの、決められた最低生活費に足りない金額を受け取れます。例えば、最低生活費が15万円と決められている自治体にて、年金などの収入が5万円の場合、差額の10万円を受け取れる仕組みです。

ただし、身内から経済的な援助を受けられる場合は支給の対象外になります。他にも、生活保護の受給中は状況に変化がある場合は逐一報告する義務があります。

無職になる主な原因

人はさまざまな原因で無職になります。その原因を把握することで、無職を回避できる可能性は高まるでしょう。ここからは、無職になる主な原因を紹介します。

人間関係・体調・家庭の事情が理由で会社を退職した

働いている人の場合、会社を退職することで無職になります。退職する理由はさまざまですが、キャリアアップを目的に転職するのではなく、人間関係・体調・家庭の事情などで会社を辞めて無職になる人もいるでしょう。

会社を退職した後、新しい職場に再就職するまでは無職期間になり、体調を崩した人や家庭の事情による人は状況が改善するまで長引きやすいです。例えば、軽度の体調不良であれば会社を辞めることはなく、退職してでも快復に努める必要性があると判断できます。

家庭の事情の場合も、親の介護が必要になり世話をする時間を確保しなければならない、というケースが考えられます。このように、働けなくなる事情があり無職となる人は少なくありません。

会社から解雇された・促された

会社に勤めている人の場合、解雇を促されることで無職になるケースも考えられます。解雇を促されるだけでなく、場合によっては強制的に解雇されることもゼロではありません。もちろん会社の勝手な都合で従業員を解雇できませんが、客観的・合理的な理由があれば解雇される可能性はあります。

例えば、会社の経営状況が悪化し人件費を削減するために、解雇を促されるケースが多いです。他にも、従業員自体に業務に支障が出るような問題がある場合も該当します。これらには、無断欠勤や遅刻の頻度が高く職務怠慢と判断される場合や、協調性が欠如しており企業に損失を与える場合、重要な機密情報を漏らした場合などがあります。

一般的に解雇された場合は会社都合の退職になりますが、従業員に問題があると判断された場合は自己都合として処理されるため注意してください。

転職が上手くいかなかった

もともと仕事をしていた人でも、会社を退職後の転職が上手くいかなかったり、積極的に活動しなかったりすることで無職になります。正確には退職してから転職先に入社するまでの「無職期間」が長くなります。

この無職期間を極力短くするためには、会社を辞める前から転職活動を始めて内定を獲得してから退職しなければなりません。しかし、サービス残業が多く休日出勤が当たり前、有給も取得できないような、いわゆるブラック企業に勤めていると転職活動に割く時間を確保できません。

また、このようなケースでは退職による解放感から、しばらく仕事に対するモチベーションが低下しがちです。転職活動にも身が入らなくなり無職期間が長くなりやすいでしょう。さらに、空白期間が長くなると転職活動の面接で追求される可能性も高まり、再就職の難易度が高まるため注意してください。

そもそも就職活動をしていない

無職になる人の中には、そもそも就職活動をしていないケースもあります。高校卒業・大学卒業・会社を退職した後に就職活動をしなければ、当然仕事はないため無職となるでしょう。先程と同様に、新卒など一般的に働き始めるタイミングで何かしらの事情により、仕事ができなくなる可能性もあります。

それ以外にも、仕事に対する不安や怠惰な気持ちから、そもそも働く意欲がない人もゼロではありません。しかし、収入がない状態でも生活費は発生し、生活するためにも働けるように手段を模索する必要があるでしょう。

無職期間が長引くとやばい？行く末は？

無職期間が長引くとさまざまなリスクが生じます。そのため、できるだけ短く済むようにしなければなりません。ここからは、無職期間が長引くとどうなるのかを紹介します。

就職成功率が低くなる

無職期間が長くなると就職活動を始めても成功率が低くなる傾向にあります。厚生労働省の資料の「フリーター期間別にみた正社員になれた者の割合(20～29歳) 」によると、フリーター期間に比例して、正社員としての就職が難しくなることが分かるでしょう。

フリーターではなく何も働いていない無職であれば、さらに就職難易度が高まると推測できます。実際に、履歴書には最終職歴を記載するため、空白期間の長さが面接官に伝わります。面接官によってはその空白期間について追求することも少なくありません。

無職期間を有意義に過ごしていなければ「怠惰な生活をする人」「計画性がない人」「時間を無駄に過ごす人」と思われてしまいます。その結果として、面接を受けても不採用になりやすく、余計に無職期間が長引いてしまうでしょう。

生活が苦しくなる

無職期間は、無収入であるのにも関わらず生活費が発生するため、貯蓄は徐々に減っていきます。十分に貯金している人でも、無職期間に比例して総支出は増えるため、次第に生活が苦しくなっていくでしょう。

生活が苦しくなってくると、節約して生活費を切り詰めなければ生きていけません。こうなると、常にお金の心配をするようになったり生活水準が低くなったりなどの弊害が出てきます。また、貯金が少なくなり焦って再就職することにより、自分の希望とはほど遠い条件の企業に入社し後悔する人も少なくありません。

このように無職期間が長引くことで、日々の生活で感じるストレスが増え精神的に苛まれるでしょう。

できることに制限ができる

生活が苦しくなってくると、限られた生活費の中で過ごさなければならないため、できることが制限されます。趣味がある人もお金を使えなくなるため、さらにストレスを抱えることになるでしょう。同様に、お金がなくなることで住む場所や食事内容などの選択肢も狭くなります。

また、無職期間が長くなるとクレジットカードやローンの契約審査に落ちやすくなります。例えば、生活に苦しくなりカードローンを利用しようとしたときでも、無職期間が長いと契約できず資金を調達できません。スマートフォンを購入するときも、分割払いが認められない可能性があります。

このように、無職になりお金がなくなることで行動に制限が生まれるため、精神的な余裕もなくなっていきます。

人が離れていく

無職になり収入がなくなってくると、お金がかかる行動を避けるようになりがちです。例えば、友達から食事に誘われたとしても余計な出費が増えるため、断ることになり、繰り返す内に周りの人が自分から離れていきます。

さらに、いつまでも無職生活を続けることにより、身内や友達から「だらしない人」と思われます。今までサポートをしてくれる人であっても、無職期間が長くなることで愛想をつかして離れていくでしょう。

今までの人間関係を正常に保つためにも、無職を打開する行動や努力が必要になります。

憂鬱とした気持ちを感じ続ける

ここまでの説明の通り、無職期間が長引くことにより就職難易度は高まります。無職になって間もない頃は積極的に就職・転職活動をしている人でも、失敗が続くと挫折しやすくなるでしょう。もし就職活動を諦めてしまえば、部屋から出ず1日を過ごすことになりかねません。

何かしようにもお金がかかるため行動に制限が生まれ、ストレスを感じやすくなります。また、無職として生活を送っている自分に焦りや憤りを感じ、憂鬱な気持ちを持ち続ける人も少なくありません。次第に生活すること自体が苦しく感じ、自分の人生に飽きてしまう人もいるため注意が必要です。

一人で生きる力がなくなる・生活保護に頼る

無職期間が長引くと最終的に自分一人で生きる力がなくなっていきます。自分に自信が持てず就職する意欲が無くなり、自室に引きこもって生活するようになると、集団行動や仕事をする力が失われていきます。

実家で暮らしている場合であれば、両親など身内のサポートがなければ生活できなくなるでしょう。一人暮らしの人は生活保護を受けなければ生活が成り立たなくなることも考えられます。

しかし、これらのサポートはいつまでもあるとは限りません。例えば、実家暮らしであれば支えてくれた両親は自分より先に亡くなる可能性が高いです。一人暮らしの場合でも、生活保護の基準や金額が変わる可能性はゼロではありません。このような事態に陥る前に、自分で働き収入を得る術を身に付ける必要があるでしょう。

無職になった場合の対策

ここまでの通り、無職になると自分の力では生活できなくなる可能性があるため、その前に対策を講じる必要があります。ここからは、無職になった場合の対策を紹介します。

貯金が無くなる前に手を打つ必要がある

無職になった場合は、前提として貯金がなくなる前に手を打つ必要があります。そのため、会社を辞めたときなど無職期間がスタートしたタイミングで貯金残高を確認しましょう。そこから、必要な生活費を計算しいつまで無職期間を続けられるかを算出します。

もし無職になった時点ですでに貯金額が心許ない場合は、短期のアルバイトなどで収入を確保しなければなりません。このように、収支のバランスを考えながら計画的に就職・転職活動を進めましょう。目標や期日を決めずにいると、いつまでもズルズルと無職期間が伸びてしまいがちです。計画的に準備することにより、新しい就職先を見つけやすくなります。

生活習慣を正す

無職期間が長くなると昼夜逆転の生活になりやすいです。その状態のままだと仮に就職先が決まったとしても、日中に働くことが辛くなるため長続きしません。例えば、無職期間に目覚める時間がお昼ごろであれば、就職できても朝起きることができず遅刻してしまうでしょう。

そのような事態が何度も続くと、せっかく就職できても解雇される可能性が高まります。そのため、無職になった場合でも働いている状態を想定して生活習慣を整えなければなりません。既に生活習慣が乱れている人は、徐々に元のリズムへ戻しましょう。

他人との関わりを持つ

無職になると自分から動かなければ他人との関わりが減ります。その状態が続くことで次第にコミュニケーション能力は低下するでしょう。しかし、就職活動では面接を受ける必要があり、初めて会う人と円滑に会話しなければなりません。

コミュニケーション能力を維持するためにも、積極的に他人との関わりを持つようにしましょう。また、無職期間が長くなると自分に自信を持ちにくくなり、話す声が小さくなる傾向にあります。そのため、会話をするときは相手の目の周辺を見るようにし、しっかりと聞こえる声量で話すことを心掛けてください。

最初は家族や親しい友人から始めて、徐々に慣れてきたら第三者へと範囲を広げると良いでしょう。

派遣・アルバイトなどでとにかく働く

無職期間が長引いており正社員として働く自信がない人の場合、アルバイトや派遣社員という雇用形態でも構わないので、とにかく働いてみるのもおすすめです。働くことにより収入を確保できるだけでなく実働経験を積めるため、将来的に就職活動で役に立つ可能性があります。

また、業種や職種が異なる場合でも仕事に共通している考え方があるため、雇用形態は違えど無駄にはなりません。もし希望の就職先がある場合は、関連する業種のアルバイト・派遣社員として働くと良いでしょう。正社員登用制度がある職場であれば、将来的にキャリアアップできるケースも珍しくありません。

就職活動を始める

生活習慣を整え、他人とコミュニケーションを取る訓練をし、実際に働いてみた後は自分の希望に合った働き方を実現できるように就職活動を始めましょう。近年では、人材不足を課題に持つ企業は増えているため、探せばいくらでも求人情報が見つかります。就職活動を始める際には、まず自分の希望条件を洗い出しましょう。また、同様に過去の自分を振り返り自己分析することも必要です。

今までの経歴や得意なこと、やりたいことを棚卸しすることで、アピールポイントが見つかり応募書類や面接で表現できます。また、無職期間が長い人は必ずと言っていいほど面接で質問されるため、その回答も用意しておきましょう。

無職期間がある人でも適切に準備をし、トライアンドエラーを繰り返すことで就職先が見つかります。

無職の状態から就職活動するときのポイント

無職が長引いている人が就職活動をする際は、一般的な新卒の就職活動や転職活動よりも難易度が高くなる傾向にあります。そのため、就職活動の成功率をより高めるポイントを押さえなければ、失敗して無職期間が長くなるでしょう。

ここからは、無職の状態から就職活動するときのポイントを紹介します。

第三者からのアドバイスをもらいながら就職活動をする

無職の状態で就職活動をする場合は、第三者からのアドバイスをもらうのがおすすめです。家族や働いている友人以外にも就職・転職サービスを利用することで、適切なアドバイスを受けられます。

これらのサービスは基本的に無料であり、就職支援のプロフェッショナルから適切なアドバイスを受けられるため就職・転職の成功率が高まるでしょう。公的機関であるハローワークでも就職支援を受けられ、仕事を紹介してもらえます。

また、民間の就職・転職サービスの中には、無職の人に特化しているものもあるためおすすめです。無職期間が長引いている人は、これらのサービスを活用することでコミュニケーションのトレーニングにもなるでしょう。

就職活動にかける期間を決めておく

就職活動する際には、目標として活動期間をあらかじめ決めることも重要です。就職活動にかける期間は長くなるほど難易度が高まるため、収支のバランスを考えつつ最短になるよう設定しなければなりません。

先程の厚生労働省の資料によると20代の男性の場合、フリーター期間が6ヶ月以内であれば72.5％の割合で正社員として働けます。
しかし、7ヶ月から1年になると61.7％まで下がるため、極力短期間で就職できるように計画を立てましょう。

自発的に行動する

無職の状態で就職活動をする際は、自発的に行動して有益な情報を収集し、希望条件に近い仕事を見つけましょう。例えば、インターネットで調べるだけでも、無職を脱却する方法を探せます。先程の就職・転職サービスを利用することで、希望に合致した求人を紹介してもらえたり、選考を突破するアドバイスを受けられたりするでしょう。

その際に、受け身になっていると得られる情報は少なくなります。自分で積極的に行動して欲しい情報を得るために、就職サービスの担当者に相談しましょう。今まで行動していなかった人は、自ら動くことで得られる情報は増えます。

無職におすすめの転職・就職サービス

ジェイック就職カレッジ

株式会社ジェイックが運営する就職カレッジは、フリーターや第二新卒、未経験の人に特化した就職サービスです。そのため、無職の人でも利用できさまざまな支援を受けられます。具体的にはビジネスマナーや履歴書・面接対策まで学べる就職講座があり、受けることによって内定率がアップします。無職期間が長い人でも適切な知識を身に付けてから就職活動ができるでしょう。

ジェイックと繋がりがある優良企業が約20社あり、書類選考がない集団面接を実施しています。最短2週間で内定を獲得でき、公式サイトによると就職成功率は81.1％と高いため安心して利用できます。就職後のサポートも充実しており、いつでも専任のアドバイザーに相談できる点も魅力です。

運営会社	株式会社ジェイック
公開求人数（2023年6月5日時点）	非公開
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

ハタラクティブ

ハタラクティブはレバレジーズ株式会社が運営する20代の未経験者向けの就職・転職サービスです。未経験を歓迎している求人が多く、全体の約8割を占めています。また、フリーターや学歴・経歴に自信がない人だけでなく、職業経験がない無職の人にも対応しています。

利用者の性格や経歴、希望に合った求人を担当のアドバイザーが探して紹介してもらえるため、安心して仕事を始められるでしょう。面接対策や履歴書の添削もマンツーマン形式で受けられるため、内定率がアップします。担当者とはLINEでやり取りでき、手軽に相談して課題を解決できる点も魅力です。

運営会社	レバレジーズ株式会社
公開求人数（2023年6月5日時点）	2,923件
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

まとめ

この記事では、無職になるとどうなるのかについて解説しました。そのときの経済情勢や職場の人間関係、家庭の事情などの理由により、誰でも無職になる可能性はあります。しかし、無職で収入がない状態でも生活費は発生するため、働かなければ生きていけません。現在無職の人は、自分から行動して有益な情報を収集し、就職・転職を成功させてみてください。