年間休日105日は少ない・しんどい？やめとけと言われる理由について解説！

年間休日105日は少ない・しんどい？やめとけと言われる理由について解説！

企業によって休日の考え方は異なるため、年間休日にも違いが出ます。例えば、一般的には土日祝日が休みとなる会社は少なくありません。しかし、小売業などでは売上が期待できる日であるため、営業していることが多いです。

企業によって年間休日は変わるものの、120日・105日などある程度パターンが決まっています。これから転職を考える人であれば、年間休日105日はしんどいのではないかと不安に感じるでしょう。

そこで今回は、年間休日105日は少ない・しんどいのかについて解説します。また、やめとけと言われる理由についても触れていくため、ぜひ参考にしてみてください。

年間休日105日は少ない？

年間休日105日が少ないのかを知るために、その内訳やよくある日数について紹介します。

年間休日の内訳

年間休日とは企業・事業者が定める1年間の休日の合計であり、労働基準法に従っていればその日数は経営者が決められます。

例えば、土日祝日など以外にも、夏季休暇（お盆休み）・年末年始休暇・祝日などが会社の決まりで休日として定められているケースは少なくありません。

これらの休日は企業の就業規則により定められており、その総数によって年間休日が変わります。

年間休日でよくある日数

年間休日は企業によって違いがありますが、そのパターンはいくつか決まっています。主な年間休日の日数は次の通りです。

求人情報などでよく見かける「年間休日120日」とは、土日が休みであり国民の祝日が休日として定められているケースがほとんどです。

1年間365日を1週間（7日）で割ると約52週間であることが分かります。1週間に休みが2日あるとすると年間の休日は104日になり、そこへ国民の祝日の16日を足すことで120日となります。

さらに、夏季休暇・年末年始休暇がある企業の場合は120日を超えて125日になることが多いです。

年間休日110日の場合は完全週休2日制であるものの、祝日は出勤で夏季休暇・年末年始休暇といった特別休暇を用意しているパターンが一般的です。

また、企業によっては一部の土曜日を出勤日とし、祝日を休みにすることで年間休日110日としているケースもあります。

105日は最低ラインである

休日の考え方は企業によって異なるため、年間の総数にも違いが出ます。例えば、土日祝日に営業している企業もあり、完全週休2日制ではないケースは少なくありません。

厚生労働省の「労働時間・休日（労働基準法）」によると、次のように定められています。

この決まりから計算すると、1週間に40時間働く場合の年間の労働時間は2085時間となり、1日に8時間働くケースでは年間の労働日数は260日です。

1年（365日）から労働日数を引くと、法律で決められている最低限の休日が105日であることが分かります。このように、年間休日105日は休みが少ないため「やめとけ」という意見が出るのです。

残業時間に関する決まり

労働基準法での定めにより、1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働させることはできません。残業については同じ労働基準法内にて別途定められています。

また、残業時間は1ヶ月45時間・年360時間と上限が決まっています。年間休日が少なく残業時間が多い場合は、体の疲れを取りづらいだけでなくプライベートの確保も難しいため注意してください。

完全週休2日制と週休2日制の違い

企業の求人情報によっては、年間休日としての表記ではなく休日の決まり方について説明されているケースが少なくありません。その際に押さえておきたいものが、「完全週休2日制」と「週休2日制」の違いです。

週休2日制と記載されていれば、「1週間に2日の休みがある」と認識する人は多いでしょう。しかし、週休2日制とは「月に1回以上週2日の休みがあり、他の週は1日の休みがあること」を意味します。

土日が休みなどの場合は「完全週休2日制」となりますが、このケースでは祝日が休みに含まれない可能性がある点に注意しなければなりません。

有給が含まれている場合もあるので要注意

ごく稀に有給休暇を年間休日に含み記載されている企業があるため注意してください。そもそも、有給休暇は勤続年数などによって付与される日数が異なります。

なお、従業員によって違いが出るものは年間休日に含まれません。しかし、一部の企業は一定の有給休暇の日数が含まれて表記されている場合があります。

仮に最低ラインである年間休日105日に有給休暇が含まれている場合は、労働基準法違反に該当するでしょう。このように、企業の違法性を確かめるためにも休日の日数と内訳の確認がおすすめです。

年間休日105日はしんどいためやめておいた方が良い

ここまでの説明の通り、年間休日105日の企業は休みが非常に少ないためおすすめしません。休みが少ない場合、疲労が蓄積しやすく体調を崩すリスクが高まります。

また、プライベートの時間を確保しにくいことから、日々のストレスを解消できずに過ごす可能性も懸念されるでしょう。

先程の通り、1年間は約52週間であるため、年間105日は1週間に2日の休みがあるとなります。もし、お盆休みや年末年始休暇が用意されている場合は、1週間に1日しか休みがないケースもあり得るのです。

週に1日しか休みがなければ体調管理が難しくなったり、家族にも負担をかけたりするため注意が必要です。

年間休日105日でも自分の時間を確保できるケース

年間休日105日でも自分の時間を確保できるケースは次の通りです。

有給を取得しやすい

年間休日が少ない企業の中には、有給休暇を取得しやすいケースがあります。ビジネスモデルや社風などにより、土日祝日に出勤する機会がある企業は少なくありません。

休日が少ない企業は従業員の不満が大きくなりやすいことから、それを補うために有給休暇を取得しやすくしているケースは多いのです。

年間休日の最低ラインが守られており、ある程度自由に有給休暇を取得できれば、プライベートの時間を確保しやすいでしょう。

例えば、夏季休暇・年末年始休暇などと組み合わせることにより、長期的な休みを実現しやすいです。

残業が少ない

企業の中には年間休日が少なくとも、日々の残業時間は短いことがあります。先程の通り、労働基準法では休日だけでなく、1日・1週間の労働時間の上限が決められています。

1週間のうちに休みが少ない場合は、1日あたりの労働時間を短くしたり、残業が発生しないように業務量を調整したりするのです。

休日の日数よりも1日の拘束時間が短い方が良い人は、入社前に残業時間について確認しておきましょう。

繁忙期と閑散期がはっきりしている

企業や業界によっては、繁忙期と閑散期が明確に分かれているパターンがあります。このような場合、繁忙期は休みが少なく休暇を取得しにくいですが、閑散期はその逆になります。

そのため、繁忙期は忙しいものの、閑散期であればプライベートの時間を確保しやすいのです。実際に、閑散期に長期間の休暇を取得して、海外旅行や家族と過ごす時間に充てる人は少なくありません。

年間休日105日の会社で働くメリット

年間休日105日の会社で働く主なメリットは次の通りです。

出勤が多く収入が増えやすい

年間休日が少ないということは、出勤日数は必然的に多くなるでしょう。そのため、年間休日が120日以上ある企業に勤める人よりも1年間で働いている日数は多いです。

同じ給与水準の業界で働く場合、年間休日が少ない方が出勤が多いことから収入は増える傾向にあります。休日よりも年収を重視する人の場合は、年間休日が少ない企業を選びましょう。

経験を積みスキルを磨ける

先程と同様に、年間休日が少ない企業は出勤日数が多いことから、休みが多い職場に勤めるよりも経験を積めるでしょう。

勤めている企業や業種によっては短期間で自身のスキルを磨くことにも繋がります。短期間でキャリアアップを目指したい人におすすめです。

自身の市場価値を高めて収入アップや転職先の選択肢を広げたい人は、あえて年間休日が少ない企業を選びましょう。

年間休日105日の会社で働くデメリット

年間休日105日の会社で働く主なデメリットは次の通りです。

プライベートを充実できない

年間休日105日の最大のデメリットは、プライベートの時間を確保できないことです。有給休暇を取得しなければ連休はほとんどなく、帰省や海外旅行といった機会を作ることが難しいでしょう。

土日祝日が休みでないことも多く、友人や家族と休みを合わせにくい点もデメリットです。このように、私生活を重視しにくいことからも「やめとけ」「しんどい」といった意見が出ています。

年末年始・お盆などで長期休みを取りにくい

年間休日が105日の場合、夏季休暇・年末年始休暇が用意されており週1の休みが多いケースと、長期休暇がなく週休2日のパターンに分かれます。

サービス業の場合、祝日や長期休暇のタイミングが繁忙期となるため後者のケースになることが多いでしょう。

先程の通り、長期休暇を取得しにくい場合は私生活の予定が立てにくく、休日の行動が制限される可能性があります。

業界別の年間休日

年間休日は業界によってまちまちです。例えば、土日祝日が営業日である企業の場合は、年間休日が120日を下回ることが少なくありません。ここからは、業界別の年間休日について紹介します。

年間休日105日と少ない傾向にある業界

年間休日が少ない主な業界は次の通りです。

卸売業界・小売業界は一般的に土日祝日が売上を構築する大きな要因であるため、休日が変則的に設定されていることが多いです。特に、ゴールデンウイーク・お盆・年末年始も営業している業種であれば、休みはより少なくなるでしょう。

同様に、生活関連サービス業や娯楽業も土日祝日が忙しくなるため、休みが少なくなる傾向にあります。建設業界は工期によって休めなくなることがあるため、予め休日を少なく設定しているケースが珍しくありません。

年間休日105日より多い業界

年間休日が比較的多い業界は次の通りです。

これらの業界はいずれも土日祝日は営業していないため休みであり、決まった休日が設定されています。

年間休日以外に確認したいチェック項目

転職先を決める条件は年間休日だけではありません。転職する際、年間休日以外に確認したいチェック項目は次の通りです。

賞与の有無

年間休日が多くとも賞与がない企業に勤めていると収入は増えにくいです。勤めている企業により賞与の金額は異なりますが、一般的に毎月の給料の1ヶ月～3ヶ月分ほどに設定されています。

さらに、賞与が年に2回あれば、それだけで毎月の給料の2ヶ月から半年分に相当します。休日が多い企業に勤めても賞与がなければ年収は大幅にダウンするでしょう。

交通費の支給有無

一般的に通勤手当や交通費は支給されますが、会社によっては自費になるケースもあります。国税庁によると、給与所得者に支給する通勤手当の非課税限度額は15万円です。

企業は毎月15万円まで通勤手当を支給することが一般的であるため、遠方で暮らしていても金銭的な負担を負わずに通えます。

しかし、交通費の支給がない場合は、年間休日・賞与面で問題がなくとも余計な出費に苦しむことになるため注意してください。

退職金制度の有無

1つの企業に長く勤める予定の人は、退職金制度の有無も重要な判断材料になります。もし退職金制度がない会社であれば、定年後の生活が苦しくなる可能性が懸念されるのです。

他の条件が良い場合でも、定年後など将来のことも考慮したうえで求人を選ぶ必要があります。

同族会社であるか否か

同族会社の場合、企業の規模によって変わりますが、重要なポストは一族が占めているケースが多いため出世に繋がりにくいです。

出世は勤めている時の収入に大きな影響を与えますが、転職する際にも重要な要素となります。出世が難しく年齢や勤続年数に合わない役職であれば、転職市場価値が下がる可能性があるのです。

出世や転職によるキャリアアップを目指している場合は、求人企業のホームページで役員一覧などを確認してください。

年間休日が多い会社に転職する方法

年間休日が多い会社に転職する主な方法は次の通りです。

年間休日120日以上で絞り込む

転職サイトを使い求人を調べる際は、年間休日が120日以上あることを念頭に置き検索しましょう。

使用する転職サイトによっては、絞り込み項目に年間休日を選択できる場合があります。項目で絞り込みができない場合でも、フリーワードで年間休日と検索することで記載がある求人をピックアップできます。

また、使用している転職サイトに年間休日が記載されていない場合でも、その企業のホームページや別のサイトに載っていることもあるため、気になる求人がある人は入念に調べてみてください。

有給取得率・残業時間を確認する

年間休日が少ない企業でも、有給を取得しやすく残業時間が短ければプライベートが充実しやすいです。

そのため、求人を選ぶ際は有給取得率や残業時間を確認しましょう。これらの情報は、一般的な求人サイトや企業のホームページに記載されていないケースがほとんどです。

Openworkのような口コミサイトであれば、具体的な内容が記載されていることがあるため参考にしてみてください。

転職エージェントを利用する

より確実に自身の希望に合った求人を選びたい人は、転職エージェントの利用がおすすめです。転職エージェントは基本的に無料で利用でき、求人を紹介してもらえるだけでなく選考対策などのサポートも受けられます。

転職エージェントを利用する際は、始めに面談・カウンセリングを実施し、今までの経歴や希望する転職先について話し合うことが一般的です。

その際に、年間休日を重視している旨を伝えると良いでしょう。転職エージェントのキャリアアドバイザーは求人企業の休日などを把握しているため、自分で調べるよりも確実です。

年間休日が多い企業へ入社する際におすすめの転職エージェント

求人数が多く選択肢が広いリクルートエージェント

リクルートエージェントは株式会社リクルートが運営する転職エージェントであり、圧倒的な求人数を誇る点が最大の特徴です。

リクルートはさまざまな求人・転職サービスを展開していることから企業との繋がりが豊富にあるため、他のサービスでは出会えない求人が多いでしょう。

年間休日などの希望条件を絞り込んでも良い案件に出会いやすいためおすすめです。さらに、転職に役立つコンテンツも豊富に用意されています。

他にも、求人紹介・応募書類の添削・面接対策・企業情報の提供といったサポートも受けられるため、理想の求人に出会いやすく内定率を高められる期待が持てます。

運営会社	株式会社リクルート
公開求人数（2023年9月7日時点）	445,231件
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

マイナビAGENT

マイナビAGENTは株式会社マイナビが提供している転職エージェントであり、2023年の「オリコン満足度調査」にて、転職エージェント部門の総合ランキングで第1位を獲得した実績があります。

特に、求職者の転職回数や年代に適したサポートに定評があり、初めての転職でも充実したサポートを受けられるでしょう。年間休日などの希望条件を伝えることで適切な求人を紹介してもらえます。

また、希望業界の転職事情に詳しいアドバイザーが在籍しているため、有給取得率や残業についても把握しやすいです。

運営会社	株式会社マイナビ
公開求人数（2023年9月7日時点）	47,561件
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

IT業界を狙うなら「Green」

GreenはIT業界に特化した転職エージェントです。IT業界最大級のサービスであるため、現在話題になっているAIなどのIT技術に関する転職も実現しやすいでしょう。

ほぼ全ての企業が写真を多く掲載しているため、テキストだけでは分からない社内の雰囲気も把握しやすいです。さらに、スカウトが活発であり60%以上の人が人事担当者から直接声をかけられています。

他にも、「気になる」機能を使うことにより企業への興味を気軽に伝えられ、マッチングするとカジュアル面談ができる点も魅力です。

運営会社	株式会社アトラエ
公開求人数（2023年9月7日時点）	29,436件（応募企業）
対応地域	全国
職種	IT系に特化
種類	特化型

就職活動をするなら「Meets Company」

Meets Companyは株式会社DYMが運営する就活エージェントです。初めての就職活動で不安が大きい中、就活のプロによるアドバイスを受けられる点はメリットに感じやすいでしょう。

就活生は担当のキャリアアドバイザーと面談をした上で適切な求人を紹介してもらえたり、応募書類の添削・面接対策といったサポートを受けられたりします。

他にも、対面・オンラインの合同説明会を積極的に開催しており、社長や人事担当者と直接話す機会も設けられています。

そのため、志望業界に捉われず視野が広がるチャンスが多いでしょう。また、選考直結型のイベントも開催しており、その場で選考に参加できる点も魅力です。

プロのアドバイザーによるサポートを受けられるため、効率良く就活を進めたい人や内定の確率を上げたい人におすすめです。

運営会社	株式会社DYM
公開求人数（2023年9月7日時点）	非公開
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

年間休日105日の企業に関するよくある質問

まとめ

この記事では、年間休日105日は少ない・しんどいのかについて紹介しました。結論、年間休日105日は労働基準法が定める最低ラインであることから少ないといえるでしょう。

しかしながら、残業が少なかったり、有給休暇を取得しやすかったりすると、プライベートの時間を確保しやすいです。

年間休日が少なく残業が多い職場であれば、疲労が蓄積して体調を崩しやすいため注意してください。

このような職場への入社を避けるためにも、転職エージェントを活用し自身の希望に合った求人を見つけましょう。