パワハラ上司を潰す方法とは？対策を押さえて戦略的に対応しよう！

パワハラ上司がいると日々の仕事でストレスが溜まり、モチベーションの低下が懸念されます。特に、悪質な嫌がらせを受けている場合は対策を講じなければ心身への負担は大きくなりかねません。何もしなければ、上司が異動する、もしくは退職するまで耐える日々が続くことになります。

そこで今回は、パワハラ上司を潰す方法を紹介します。パワハラに関する基礎知識から注意点まで解説するため、ぜひ参考にしてみてください。

パワハラ上司の特徴

パワハラは殴る・蹴るなどの身体的な攻撃以外に部下の人格を否定する発言や嫌がらせ、いじめなど、範囲は広いため、実際に起きていることがパワハラに該当するかを判別する必要があります。

パワハラ上司の対策を考えるときは、まずパワハラの定義を理解しどのような影響があるかを把握しましょう。例えば、悪質なパワハラであれば事件や裁判に発展する可能性があり、社外の法的機関のお世話になることもあります。

そもそもパワハラとは？

パワハラ上司の対策を検討する際は、前提としてその定義を把握しましょう。厚生労働省が発表する「パワーハラスメントの定義について」によると、次のような言動が該当するとしています。

また、業務における上司との関わりにおいて、次の6つの行動類型の中で①～③に該当するものがパワハラに該当します。

【パワハラの6つの行為類型】

6つの行為類型	パワハラに該当する例（上司が部下に対して）
身体的な攻撃	殴る・足蹴りする
精神的な攻撃	人格を否定するような発言
人間関係からの切り離し	プロジェクトから外し、別室に隔離したり自宅研修させたりする
過大な要求	長期間にわたる肉体的苦痛を伴うような過酷な環境下で、勤務に直接関係ない作業を命じる
過小な要求	上司が部下を退職させるため、誰でも遂行可能な業務を割り振る
個の侵害	職場内外で継続的に監視する

パワハラに該当しないケース

パワハラのように感じても、その言動の内容・意図によっては該当しないケースもあります。例えば、身体的な攻撃において上司と部下の関係ではなく、同僚同士の喧嘩であればパワハラになりません。遅刻や勤務態度の乱れ、業務に不適切な言動がある部下に対し、それを上司が強く注意した場合も「精神的な攻撃」に該当しないと考えられています。

これらは先程の定義①～③の内、いずれかが該当しません。上司のパワハラに悩むときは、その言動がパワハラに該当するかを確認しましょう。

パワハラ防止法により措置を義務付けられている

企業は「パワハラ防止法」により、措置が義務付けられています。そのため、パワハラが起きないための対策、そして起こらないための体制の構築を怠ってはいけません。

ただし、この法律に違反しても明確な罰則はなく、厚生労働大臣が必要だと認めた場合は助言・指導・勧告の対象となります。なお、これに従わない場合は企業名が公表される可能性があり、会社のイメージや信頼は損なわれることになるでしょう。実際にパワハラが起きている場合、上司だけでなく企業にも責任が発生します。

パワハラ上司を潰すための前提条件

パワハラ上司の対策を考え、実際に行動に移す前にはいくつかの前提条件があります。この条件を満たしていない場合、対策は失敗し状況が悪化しかねません。ここからは、パワハラ上司を潰すための前提条件を紹介します。

自身に非・落ち度がないかを確認する

パワハラ上司を潰すためには、誰が見ても「相手が悪い」という状況を作らなければなりません。そのためには、まず自分自身の非・落ち度がないかを確認しましょう。例えば、無断欠勤や遅刻を繰り返していたり、就業時間を怠惰に過ごしていたりしたことが原因で上司に厳しい叱責を受け精神的なダメージを負ったとしても、パワハラに該当しない可能性が高いです。

他にも、自分の努力不足によって成績が悪くなり異動させられる場合もパワハラには該当しません。また、理不尽な配置転換が起ったとしても、上司の問題ではなく経営上の都合も考えられます。パワハラ上司に対抗するためには、極力自分に落ち度がないようにしましょう。

具体的な証拠を残す

パワハラ上司から攻撃・嫌がらせを受けている場合は、その証拠を極力残してください。例えば、普段から人格を否定するような強い言葉で叱責を受けている場合、その会話の録音が有効な証拠となります。

会話の録音機能はスマートフォンに標準搭載しているケースが多く、リモート会議でハラスメントが発生している場合はパソコンの機能で録画が可能です。殴る・蹴るなどの肉体的な攻撃を受けている場合は、その患部の写真があれば証拠になる可能性があります。普段から証拠を集めることで、いざという時の強力な武器になるでしょう。

自分の味方を増やす

パワハラ上司に対応する際、立場が異なるため自分一人だけでは劣勢になりやすいため、同じ境遇の複数人や上司よりも立場が上位の人物を味方につけると心強いです。自分と同様にパワハラを受けている従業員がいれば、協力することでより多くの証拠を集められます。

また、上司よりも立場が高い社員への相談も効果的です。その人物がパワハラ上司に注意するだけで、事態が収拾する可能性が期待できるでしょう。先程の通り、企業はパワハラが起こらないように対策・措置する義務があるため、状況を相談するだけでも協力してもらいやすいです。

ただし、パワハラ上司と仲が良い人や同じ考え方の人に相談すると逆効果になるケースもあります。相談したり味方を集めたりする際は、相手をきちんと見極めなければなりません。

職場内でパワハラ上司を潰す方法・対策

パワハラ上司に悩んでいる場合、職場内で実践できる潰す方法や対策があります。それぞれ活用できるシーンや状況が異なるため、それぞれの方法を把握し戦略を練りましょう。ここからは、職場内でパワハラ上司を潰す方法・対策を紹介します。

パワハラ上司の弱みを握る

パワハラ上司にもさまざまなタイプがおり、仕事に対して熱心であるが故に言動が度を超えて厳しくなる人もいます。しかし、中にはその立場に胡坐をかいて仕事をしていない人や、不正を働いている悪人もいるでしょう。

後者のパワハラ上司を潰したい場合は、不正の証拠を探し弱みを握ることで事態が好転する可能性があります。パワハラ上司にとって握った弱みが大きなものであれば交渉に使え、会社に報告することで今の立場から失脚させられるなど、対策の選択肢が増えるため効果的です。

しかし、有効な証拠や弱みを握るための行動がパワハラ上司にバレると、返って状況が悪化しかねないため注意してください。

より立場が高い上司に相談する

パワハラに悩んでいるときは、加害者よりも立場が高い上司への相談が有効です。例えば、課長からハラスメントを受けているときは部長などに相談します。基本的に部下は上司に逆らえない関係であるため、パワハラ上司であってもより立場が高い社員であれば頭が上がりません。

パワハラの内容が悪質なものであれば、立場が高い上司も動かざるを得ないでしょう。会社にとって部署をまとめる管理職は、トラブルの状況を把握しなければなりません。ただし、そもそも会社自体がパワハラ体質の場合、逆効果になる可能性もあるため注意してください。部長などのより立場が高い社員もパワハラ上司であれば、今よりも状況は悪化しやすいです。

人事・労務部門に相談する

パワハラ防止法により、企業はハラスメントが起きないように対応・措置しなければなりません。企業によって詳細は異なるものの、主に人事・労務部門がパワハラの対策をしているため相談すると良いでしょう。

近年では職場環境の整備に力を入れている企業は多く、パワハラの実態を把握するために社内調査を実施するケースがあります。その結果、パワハラ上司の悪事が明るみになると相応の処罰を受けることになるでしょう。

また、会社として大きく動けない場合でも、配置転換により部署を異動できる可能性があります。パワハラ上司と部署が別になれば被害に遭いにくくなります。

徒党を組み上司の評価を下げる

自分以外にもパワハラ上司の被害を受けている人がいれば、徒党を組み協力して対抗しましょう。複数人で行動することにより、パワハラ上司の弱みを見つけたり証拠を掴んだりできます。同じパワハラ上司の管轄であれば、定期的に実施される人事考課にて相手の評価を下げられます。

1人だけの低評価は効果が小さいですが、その数が多ければ会社側も無視できません。人事の評価が下がれば降格や減給になるケースもあるため、パワハラ上司の立場を潰せるでしょう。

社外でパワハラ上司を潰す方法

ここからは、社外の機関を活用しパワハラ上司を潰す方法を紹介します。

労働基準監督署に相談する

社内で行動しても効果がない場合は、労働基準監督署に相談しましょう。労働基準監督署は企業が労働基準法や労働安全衛生法、労働者災害保険法などの法令を遵守しているかを監督する機関です。そのため、パワハラ問題を解決するわけではありませんが、職場でのトラブルについての相談を受け付けています。

この相談窓口「組合労働相談コーナー」では、トラブルを相談することで解決方法を提案してもらえます。社内解決が難しい場合は、第三者解決機関が介入するケースもゼロではありません。

このように、パワハラ問題によって労働基準監督署や第三者解決機関が動くことになれば、適切な措置が実施されます。調査が入ることにより、パワハラ上司は今の立場でいるのは難しくなるでしょう。

ただし、社外の機関が介入すると少なからず会社に迷惑がかかります。また、会社によっては機関の指導・助言に従わないケースもあるため注意してください。

法的機関を利用する

社内や労働基準監督署に相談しても解決に至らない場合は法的機関を利用します。悪質なパワハラは心身に大きなダメージを与え、体調を崩しかねません。場合によっては民事訴訟に発展し、状況により損害賠償の請求が可能です。

また、パワハラの内容によっては暴行罪・侮辱罪に該当する可能性もあり、刑事告訴に至る可能性もゼロではありません。ただし、法的機関を利用し裁判に発展すると、弁護士の報酬などの費用がかかります。

そのため、法的機関の利用は最終手段として捉え、まずは適切な機関・窓口に相談してください。全国には法律相談窓口である「法テラス」があるため、ぜひ利用を検討してみてください。

パワハラ上司を潰せない場合は転職しよう

ここまで紹介した方法で効果が得られない場合や適切でないときは、会社を退職しパワハラ上司と縁を切るのも一つの手段です。原則として、会社は従業員の退職の申し出を拒否することはできません。そのため、パワハラ上司によって心身が疲弊している場合は、会社を辞めることで解決に至る場合もあるでしょう。

会社を辞めた後に転職する場合は、求人の紹介や応募書類・面接の対策などのサポートを受けられる「転職エージェント」の利用がおすすめです。転職エージェントでは円満な退職方法のアドバイスも受けられるため、在籍時から利用するのも良いでしょう。

転職する際におすすめの転職エージェント3選

ここからは、転職する際におすすめの転職エージェント3選を紹介します。

まとめ

この記事では、パワハラ上司を潰す方法を紹介しました。パワハラ上司に対抗するためには、まず自分に落ち度がないか確認し、ハラスメントの実態の証拠を残しましょう。自分と同様にパワハラを受けている人がいる場合は徒党を組み、協力して相手の弱みを握るのが有効です。

必要なものが揃った後は社内の窓口に相談してください。企業はパワハラ防止法により対策する義務があるため、動いてくれる可能性が高いです。それでも状況が変わらない場合は、転職してパワハラ上司と縁を切ってみてください。