毎日残業があるしんどい会社は頭おかしい？対策も紹介！

勤務先の企業によっては毎日残業することがあるでしょう。しかし、場合によっては長時間の残業が続くようなケースもあり、心身ともに大きな負担がかかります。

実際に、残業が多い企業はコストが大きく発生しているため、利益率は下がりやすいため早急な対策が求められます。それにも関わらず、改善が見られない場合は異常といえるでしょう。

長時間の残業が当たり前になっているのであれば、自分が勤める企業が適切なのか気になるところです。

そこで今回は、毎日残業がある会社は頭がおかしいのかについて解説します。しんどい場合の対策についても触れていくため、ぜひ参考にしてみてください。

毎日残業がある会社は頭おかしい？

毎日残業がある会社は頭がおかしいと思われる主な理由は次の3つです。

会社にとっては無駄なコストがかかっている

原則として、従業員が残業をすると会社側はその分の賃金を支払わなければなりません。そのため、毎日残業が発生するような企業であれば、会社が負担するコストは膨大になるでしょう。

つまり、残業が常習化しており会社側が改善に向けて何も対策をしていないのであれば、支出を減らすことができず利益率は上がりません。

このような「残業をして当たり前」という考え方の会社であれば「頭がおかしい」と思われても仕方がないでしょう。

社員のワークライフバランスが保てない

毎日残業が続くような環境であれば、従業員のワークライフバランスを保つのが困難になります。夜遅くまで残らないとならない日が続けば、必然的に睡眠時間は減り体調を崩しやすくなるでしょう。

また、体力的・精神的に疲弊した状態では、集中して業務に取り組むことができずミスをしたり、生産性が下がったりします。プライベートの時間を確保できなければ、従業員はストレスが溜まり、不平・不満が横行するでしょう。

結果として、離職率が上がり入れ替わりが多くなる非効率な会社になる可能性が高いです。

労働時間は法律で定められている

そもそも労働時間や残業時間は労働基準法によって「1日に8時間、週40時間を超えてはならない」と決められています。

また、この労働時間を超過して残業する場合は、労働基準法の第三十六条で定められている通り、使用者・労働者間で協定（サブロク協定）を結ばなければなりません。もしこの協定がない状態で残業をすると違法になります。

さらに残業時間は1ヶ月45時間・年360時間と上限が決まっています。この残業の上限時間は臨時的な特別の事情がない限り、超えてはなりません。

そのため、毎月残業をしており上限である360時間を超える場合は違法となるでしょう。

毎日の残業がしんどいと感じる基準は

先程の通り、法律により定められている残業時間の上限は1ヶ月に45時間、年間で360時間までです。仮に上限である年間360時間を基準に計算すると、1ヶ月の上限は30時間。1ヶ月20日稼働とすれば、毎日1.5時間の残業が限度となります。

しかし、働き方によってはこれ以上の残業がある場合があるため、それぞれの時間ごとにしんどさを紹介します。

月80時間残業

月80時間の残業がある会社は労働基準法を逸脱している異常といえるでしょう。ただし、特定の業種に限っては、上限時間を超えた残業が可能なケースもあります。

例えば、研究開発業務・建設業・自動車の運転・医師などは年間で720時間、2ヶ月から6ヶ月の平均で月80時間以内とされています。

つまり、月80時間の残業は特殊な職種における限界時間といえるでしょう。残業時間が多くなると疲労により思考力・判断力が低下する傾向があるため、業務にあたる際は十分に注意しなければなりません。

月60時間残業

1ヶ月の稼働日が20日である場合、毎日3時間の残業をすると月60時間残業となります。この場合は、肉体的・精神的な疲労が蓄積しており、業務に支障が出やすくなるでしょう。

また、毎日残業が3時間以上も続くことにより、感覚が麻痺して「残業は当たり前」という考えになりやすいため注意しなければなりません。

月40時間残業

毎日2時間の残業が発生すると合計月40時間となります。先述の残業時間よりも非常に少ないですが、仮に18時が終業時間であり2時間の残業をすると退社は20時。通勤に1時間かかると帰宅できるのは21時となります。

そこから食事や入浴などをすると23時～24時ほどの時間帯になり、すぐに就寝しなければ睡眠時間を確保できません。

このように毎日2時間の残業だったとしても、人によってはプライベートの時間を作れず「しんどい」と感じやすいでしょう。

月20時間未満残業

毎日1時間程度の残業が発生すれば月20時間未満となります。今までの状況と比較すると、そこまで苦にならないでしょう。しかし、1時間未満の残業であれば「頑張れば定時内に終わる」という考え方もできます。

実際に、このような会社では「みなし残業制」を採用していることが多いです。これは最初から一定時間の残業代を含めた給与を支給する制度ですが、定時で終わる仕事を間延びさせる人もおり、かえって業務が非効率になるケースもあるため注意しなければなりません。

毎日残業がありしんどい会社の特徴

毎日残業がありしんどい会社の主な特徴は次の通りです。

人手不足である

毎日残業がある会社は深刻な人手不足である可能性が高いです。当然ですが、業務量に対して対応する人員が不足していると、一人あたりの担当分は多くなります。

人手不足の状態が改善されない限り、毎日残業が続くことになるでしょう。専門性が高い仕事や研修などの教育期間が長く必要な場合に、このような事態になりやすいです。

実際に、新しい人員が加わったとしても戦力になるまでに時間がかかり、その間に業務が回らなくなることもあるため、解決しにくい問題でもあります。

残業することが前提である

職場の従業員が残業を前提に考えていると、業務の効率化に対する意識が低く、状況が改善されないため、いつまでも残業がなくなりません。

また、基本給が低い会社の場合は、収入を増やそうとして残業をする人も少なくありません。このような職場であれば「残業をするのが当たり前」となりやすいです。

無駄な業務が多く非効率である

会社自体が業務の効率化に対する意識が低い場合も残業が発生しやすいです。例えば、ITシステムの導入により、効率化が図れるとしても活用しない会社はあるでしょう。

このような企業の場合、従業員はツールに任せれば良い作業を人力で対応しなければならないため、無駄に残業が増えるのです。

上下関係が厳しい

上下関係が厳しすぎる職場も無意味な残業が発生しやすいです。例えば、「上司・先輩よりも先に帰れない」という雰囲気の職場であれば、その部下や後輩の残業時間は長くなります。

他にも、上司の一声で残業の有無が決まるケースもあるでしょう。このような体育会系の文化が根付いた職場では、残業を減らすことが難しいです。

残業が評価・美徳とされてる

会社側に古い体質が残っており、残業が評価されたり美徳とされていたりすることが原因である企業もあります。

確かに「遅くまで頑張っている」ということは評価されるべきことですが、「真面目に頑張って仕事を早く終わらせた」という人は馬鹿らしく感じるでしょう。

実際にこのような会社では、真面目に取り組むのではなくゆっくり仕事をする方が評価されるため、会社全体の業務効率は悪くなります。

会社の利益効率が悪い

会社の利益効率が悪いことが原因で、従業員にサービス残業を強いるケースも珍しくありません。特にベンチャー企業などの会社であれば軌道に乗るまでに時間がかかり、従業員一人あたりの業務量は多くなりやすいです。

この場合、会社としての利益率が悪く、残業代を支払うと経営が回らなくなるでしょう。かと言って、残業をなくすと業務が回らなくなるため、従業員の負担は増えるばかりです。

毎日残業がありしんどい会社に勤めるデメリット

毎日残業がありしんどい会社に勤める主なデメリットは次の通りです。

プライベートな時間を確保できない

先程紹介した通り、毎日残業が2時間発生し通勤に1時間かかっている場合であれば、帰宅するのが21時頃になるため、平日にプライベートな時間を確保することは難しいでしょう。

普段の業務の中でストレスを抱えたとしても、平日は発散することができず、精神的な負担は増していきます。

生活リズムや体調が崩れる

2時間以上の残業が発生している場合は、睡眠時間の確保すらも難しくなり体調にも悪影響が出る可能性があります。また、不規則に残業時間が変わる場合は、帰宅・起床時間に影響を与え、生活リズムが崩れるリスクも高まります。

このような状態が続くことにより、大きな病気になる可能性もあるため注意しなければなりません。

やりがいや充実感を得られない

毎日残業が続き、疲労が蓄積した状態では集中力が落ち、無気力になりやすいです。その結果、仕事をしてもやりがいや充実感を得にくくなります。

このような状態では「何で自分は働いているのだろ」「仕事が楽しくない」と感じるようになり、精神的に不健全な状態に陥ります。仕事のモチベーションが上がらないため、普段の業務の評価も下がりやすいでしょう。

毎日残業がありしんどい人の特徴

毎日残業がありしんどい人の主な特徴は次の通りです。

仕事の時間配分の予測が苦手

残業が多い人は非効率な仕事の進め方をしていることが多いです。主に仕事の時間配分や予測が苦手であり、当初の予定よりも遅れてしまい定時内に終わらせられません。

時間配分に余裕を持たせることにより、作業に遅れが出たとしても定時内に完了できるでしょう。

優先順位を考えずに仕事をする

基本的に複数の仕事を抱えている場合は、優先順位が高い順に取り掛かる必要があります。しかし、優先順位を考えていないと納期や締め切りに間に合わなくなり、余計な仕事が増える可能性があります。

このように、不要な仕事を増やすことで定時内に終わることができず、残業になってしまうのです。

仕事に必要なデータが整理されていない

仕事に必要なデータが整理されていないと業務が非効率になります。これは、仕事に必要なデータを探すために時間を使ってしまうためで、本来であれば不要な作業といえるでしょう。

普段から自分のデスクの周辺やパソコンのストレージの中身を整理する必要があります。

頼まれたら断れない・周囲に相談できない

頼まれたら断れない人や周囲に相談できない人も、残業時間が多くなりやすいです。実際に仕事を頼んだ人が早く帰り、引き受けた人が残業をするケースは珍しくありません。

また、先程の「仕事の時間配分が苦手な人」は同時に頼まれたら断れないケースが多いです。時間の予測を見誤り、本人は余裕を持って終わらせられると思い別の仕事を引き受けてしまい、結果としていずれも時間をオーバーするため残業時間が長くなるのです。

毎日の残業を減らすための対処法

残業を減らす主な対処法は次の通りです。

するべき仕事を線引きする

まずは自分がするべき仕事を線引きしましょう。明らかに自分が抱えている仕事が多く、余力がある他の人でもできる内容であれば、割り振りを変更してもらうべきです。

また「自分しかできない」という属人化した仕事が多い場合は、体調不良で休んだりすると業務に支障が出るため、上司に相談する必要もあります。

特に属人化している仕事が原因であれば、標準化できるように社内に掛け合いましょう。

無駄な仕事を省き生産性・効率を上げる

無駄な作業が残業に繋がっていることもあるため、不要なものを排除し業務の生産性・効率を上げましょう。

例えば、身近な作業でいえば、決まった文言を繰り返し入力する場合は、キーボードの辞書機能を利用すると入力時間を短縮できます。他にも、ショートカットキーを使用することで、効率化を図れます。

また、毎日・毎週発生するような定型作業の場合、Excelのマクロなど簡単なプログラムを作ることで自動化も実現可能です。

周囲に同調しない

職場の雰囲気により無駄な残業が横行しているケースは珍しくないため、周囲に同調しないようにすることも重要です。本当に残業を減らしたいのであれば、真剣に業務に取り組み、やるべき仕事が終わったら帰るようにしましょう。

上司に相談する

自分が担当している仕事がどうしても定時内に終わらない場合は、上司に相談するべきです。もちろん、できる仕事を「減らしてください」とお願いするとやる気がないと判断されるため注意してください。

例えば、「他の社員と比べ抱えている仕事量が多くバランスが悪いので、一部の仕事を後輩に任せても良いですか？」と具体的に提案する必要があるでしょう。

退職・転職する

自分の力ではどうしても状況が改善しない場合は、会社側に問題があるケースが考えられるため、思い切って退職・転職し強引にでも状況を変えましょう。

特にサービス残業や上限を超えた残業が発生している場合は、自分の時間を確保できないだけでなく大きな病気になるリスクも高まります。手遅れの状態になる前に、仕事の環境を変えることがおすすめです。

どうしても辞められないときは退職代行サービスを使う

どうしても自分で退職理由をいえないときは、代わりに会社を辞める旨を伝えてもらえる退職代行サービスの利用がおすすめです。退職代行サービスは、利用料金を支払うことで自分の代わりに退職の手続きを進めてもらえます。

例えば、「しんどい」という理由を伝えても引き止められる可能性が高い場合や、辞めようとすると脅迫されているケースなどで利用すると有効です。

ただし、退職代行のサービスや運営元によってサポートの内容が異なるため注意してください。例えば、民間企業が運営している退職代行は会社側と交渉できません。

労働組合と弁護士が運営する退職代行であれば、有給休暇の消化や未払いの賃金の支払いといった交渉が可能です。また、弁護士が提供するサービスであれば法的なトラブルに発展した際にも対応してもらえますが料金は高額になります。

自分が求めているサポート内容と料金のバランスを考え、最適なサービスを選びましょう。

仕事がしんどいと感じた際におすすめの退職代行サービス

すぐに会社を辞めたいなら『リーガルジャパン』

リーガルジャパンは労働組合である「日本労働産業ユニオン」が運営する退職代行サービスであり、労働組合が運営しているため会社側との交渉が可能です。例えば、有給休暇の消化や未払いの給与の支払いといった内容で交渉したい場合に適しています。

相談には24時間対応しており、LINEでやり取りできるため気軽に連絡できます。辞めたいと思ったときに連絡でき、即日退職も可能です。

それ以外にも、退職後のサポートも提供しており、万が一退職できなかった場合は全額返金保証もあるため安心です。

料金（税込）	25,000円※別途労働組合加入費2,000円が必要
最短即日対応の可否	可能
対応地域	全国
運営元	日本労働産業ユニオン

連絡がスムーズな『トリケシ(TORIKESHI)』

TORIKESHIも労働組合である「日本労働産業ユニオン」が運営する退職代行サービスで、LINEを使用して相談できるため、スムーズにやり取り・依頼できます。

即日退職に対応しており全額返金保障もあるため、安心して利用できる点が魅力です。また、弁護士監修のサービスである点も安心感があります。

退職実績は3,500件以上あり、実績は十分にあるでしょう。他にも有給休暇の取得サポートも提供しているためメリットが多いです。

料金（税込）	25,000円
最短即日対応の可否	可能
対応地域	全国
運営元	日本労働産業ユニオン

料金を極力抑えたい人におすすめの『退職代行ネルサポ』

ネルサポ退職代行サービスは「合同労働組合ユニオンネルサポート」が運営している退職代行サービスであり、弁護士が監修しています。

労働組合が運営しているため会社との交渉が可能であるため、有給休暇が残っている人におすすめです。

現在はキャンペーン価格として一律22,000円（税込）で利用できるためコストパフォーマンスが優れています。

退職成功率は100％であるため実績も十分にある点も安心して利用できる要因の一つです。

料金（税込）	一律24,000円（キャンペーン価格一律22,000円・リピーター限定一律20,000円）
最短即日対応の可否	可能
対応地域	全国
運営元	合同労働組合ユニオンネルサポート

転職エージェントに登録して次に備えよう

退職を検討している際には、同時に転職エージェントへの登録がおすすめです。転職エージェントは無料で登録でき、面談を通じて希望条件を伝えることでピッタリな求人を紹介してもらえます。

そのため、仕事が忙しく転職活動が進めにくい場合でも効率良く求人を探せます。また、応募書類の添削や模擬面接などの対策も受けられるため、選考を突破できる可能性が高まりやすいです。

他にも、実際に退職する際にも会社への伝え方を一緒に考えてくれるなど、サポートやフォローも充実しているためスムーズに会社を辞められる点も魅力です。

毎日残業がありしんどい場合におすすめの転職エージェント

求人数が豊富な『リクルートエージェント』

リクルートエージェントは株式会社リクルートが提供するサービスです。あらゆる転職エージェントの中でも圧倒的に求人数が多い点が特徴であり、希望条件で絞り込んでも見つかる可能性が高いです。

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運営会社	株式会社リクルート
公開求人数（2023年12月10日時点）	362,921件
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

利用者に適したサポートを受けられる『マイナビAGENT』

マイナビAGENTは株式会社マイナビが提供している転職エージェントです。2023年の「オリコン満足度調査」の転職エージェント部門では、総合ランキング第1位を獲得しているほど実績は十分にあります。

利用者の転職回数・年代に適したサポートを提供しており、自身の状況に合った対策ができるでしょう。効果的なアドバイスを受けられるため、選考を突破しやすい点も魅力です。

求人数も豊富にあり希望条件に合致した求人を見つけられます。他にも、業界の採用事情に詳しいアドバイザーが在籍しているため、効果的な情報収集が可能である点もメリットです。

運営会社	株式会社マイナビ
公開求人数（2023年12月10日時点）	48,855件
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

自分のペースで転職するなら『doda』

dodaはパーソルキャリア株式会社が運営する転職エージェントであり、求人を検索・応募できるため、自分のペースで転職活動を進めやすいです。

ただし、エージェントサービスを利用することで、キャリアアドバイザーによる求人紹介から面接などのサポートも受けられます。効果的なアドバイスを受けることにより、自分一人で活動するよりも内定を獲得しやすいでしょう。

他にもスカウトサービスも活用でき、適切なプロフィールを登録することで企業からのオファーが届き、その内容から自身の転職市場価値を把握できます。

運営会社	パーソルキャリア株式会社
公開求人数（2023年12月10日時点）	223,697件
対応地域	全国
職種	全職種
種類	総合型

毎日残業でしんどい場合によくある質問

まとめ

この記事では、毎日残業がある会社は頭がおかしいのかについて解説しました。毎日長時間の残業が発生している企業は、残業代によるコストが大きくなり利益率が低下する傾向にあります。

また、労働基準法により残業時間の上限が定められているため、それを逸脱していれば違法になりブラック企業といっても過言ではありません。また、企業のコストを抑えるためにサービス残業を強いるような会社も異常といえるでしょう。

このような劣悪な環境を変えるためにも、転職を視野に入れることがおすすめです。自分に合った転職エージェントを選び、理想の職場へ移りましょう。